三井住友トラスト基礎研究所は、「人口構造の変化が商業施設に与える影響」を公開した。筆者は、投資調査第1部副主任研究員大谷咲太氏。
レポートでは、2010年に比べ2030年の消費額の増減に着目、その要因を「人口減少・単身化」と「高齢化」の2つの切り口で分解、品目ごとにどの程度増減するかを算出している。以下は、品目別に支出増加率の多い順ランキング。
- 医薬品関連支出
- 書籍支出
- サービス支出
- 家具・寝具支出
- 家電支出
- 食料品支出
- 日用品支出
- 教養娯楽関連支出
- 被服・靴支出
- 外食支出
- 自動車関連支出
実際には、レポートでは1位の医薬品関連のみが増加し、2位以下の品目はすべて減少するだろうと予測している。