日: 2013年3月18日

モバイル端末を最も多く持ち歩く国民はドイツ。OSは僅差でAndroidが首位に

ソフォスは、オーストラリア、カナダ、ドイツ、アメリカ、イギリスの5カ国2,226名を対象に、モバイル端末に関する調査を行った。

1ユーザーが持ち歩くモバイル端末は、平均で2.9台。なかには最大で12台もの端末を持ち歩いている回答者もいたという。

  1. ドイツ
  2. アメリカ
  3. カナダ
  4. イギリス
  5. オーストラリア

最も多い機器はスマートフォン（85％）、次いでノートブックPC（65％）。また、OSは僅差でAndroid（40.9％）が1位となり、iPhone（40.5％）は2位だった。

出典:Mobile Security Survey

学校給食にも格差。再校は長野の18,751円、最低は和歌山市の5,388円

総務省家計調査によると、二人以上の世帯における外食の金額（平成22年～24年平均）は、最高が東京都の234,052円、最低が青森市の104,786円となった。また、外食の全国平均は157,482円。

以下は、都道府県堅調所在市・政令指定都市品目別ランキングの中の「学校給食」ランキング。学校給食の全国平均は11,643円。

  1. 長野市
  2. 福井市
  3. 徳島市
  4. 高松市
  5. 松山市
  6. 山口市
  7. 金沢市
  8. 富山市
  9. 秋田市
  10. 福島市
  11. 宮崎市
  12. 那覇市
  13. 水戸市
  14. 鳥取市
  15. 宇都宮市
  16. 山形市
  17. 浜松市
  18. 新潟市
  19. 大分市
  20. 岐阜市
  21. 甲府市
  22. 鹿児島市
  23. 静岡市
  24. 札幌市
  25. 佐賀市
  26. 青森市
  27. 岡山市
  28. 福岡市
  29. 熊本市
  30. さいたま市
  31. 松江市
  32. 盛岡市
  33. 前橋市
  34. 川崎市
  35. 高知市
  36. 東京都区部
  37. 千葉市
  38. 長崎市
  39. 大津市
  40. 名古屋市
  41. 仙台市
  42. 横浜市
  43. 津市
  44. 奈良市
  45. 京都市
  46. 神戸市
  47. 広島市
  48. 北九州市
  49. 大阪市
  50. 堺市
  51. 和歌山市

意外なことに学校給食にも、都市によって格差があるようで、最高は長野市の18,751円、最低は和歌山市の5,388円だった。地域の物価に違いがあるとはいえ3倍以上もの開きがあることに驚かされる。

出典:統計局ホームページ/家計調査

副都心線・東横線直通なっても、繁華街の利用頻度はほとんど同じになるもよう

楽天リサーチは、2013年3月14日～15日にかけて、副都心線・東横線を利用する20歳～69歳の男女500人に対して、副都心線・東横線直通運連に関する意識調査を行った。

その中で、池袋、新宿、渋谷、横浜・みなとみない近辺、中華街の利用頻度がどの程度変わるかについて「変わらない」順のランキング。

  1. 渋谷
  2. 横浜・みなとみない近辺
  3. 中華街
  4. 池袋
  5. 新宿

ランキングでは上記の結果になったが、数値では新宿以外は70％以上を獲得。新宿だけが59.0％と低くなった。その反面、新宿は「増える」が35.0％と大幅増となっており、街の利用頻度という意味では上がる可能性がある。

一方、渋谷は「変わらない」が1位になったものの、「どちらかというと減ると思う」が6.8％となったことに加え「増える」も10.8％とさほど大きくならなかった。したがって、利用頻度は下がるかもしれない。

直通運転で「乗換回数が少なくなる」「移動時間が短くなる」といった利便性を感じる一方で、「混雑率が高くなりそう」「遅延する頻度が増えそう」といった不安も感じているようだ。

出典:楽天リサーチ

モバイルユーザーの13.3％、1,000円未満の回線通信費

楽天リサーチは、2013年3月8日～10日にかけて、2010年以降に1人暮らしを始めた全国18～50歳までの男女500人を対象に、「新生活におけるインターネットに関する調査」を実施した。

●固定のインターネット回線

  1. 3,500円～5,000円
  2. 2,000円～3,500円
  3. 5,000円以上
  4. 1,000円～2,000円
  5. 1,000円未満

●モバイルインターネット回線

  1. 3,500円～5,000円
  2. 2,000円～3,500円
  3. 5,000円以上
  4. 1,000円未満
  5. 1,000円～2,000円

最も謙虚な違いとなったのは、1,000円未満の割合だ。モバイル回線の通信費では、1,000円未満が13.3％なのに対し、固定ではその半分以下の6.1％にすぎない。なお、1,000円未満以外の料金帯では、モバイルも固定もほぼ同じである。

一方、通信費に対する意識では、固定ユーザーは「高い」「やや高い」と思っている割合が「この程度」よりも若干高いのに対し、モバイルユーザーは、ほぼ同じ割合になった。

モバイルでは1,000円未満で利用しているユーザーが多いという結果が、この意識の違いとなっているのかもしれない。

出典:楽天リサーチ

投票率は低いが、ネット選挙の解禁で参政意識が高くなると、若者は考えている

パイプビッツは、2月22日、全国20歳以上の男女を対象に、選挙・議会・課題　政治情報プラットフォーム政治山において「ネット選挙とSNSに関する意識調査」を実施した。

2012年12月16日実施の衆議院議員選挙のlは、76.0％の人が投票に行ったと回答（投票率59.3％）。以下は、その中でネット選挙の解禁によって参政意識が向上すると回答した年代別ランキング。

  1. 20～29歳
  2. 30～39歳
  3. 40～49歳
  4. 50～59歳
  5. 60歳以上

    6. >

実際の投票率とは逆に、ネット選挙への期待は若者ほど大きいことになる。

これは、ブログやSNSの利用率にもよく表れている。「よく書き込みするなど積極的に利用する」「書き込みはあまりしないが、よく読む」の合計で、全体ではホームページが40.1％％、メールマガジンが30.6％、ブログ28.3％が、facebookが27.0％、Twitterが22.0％だったが、年代別ではブログやTwitter、facebookが若者層ほど比率が高くなるのに対し、メルマガはシニア層ほど高くなっている。ホームページはどの年代もほぼ同じだ。

また、「インターネットを利用した選挙運動が解禁された場合、どのような問題があると思いますか？」に対しては、「データの改ざんやいたずらなど」「候補者へのなりすまし」「迷惑メールなど、不必要な情報の増加」が過半数を超え、何かと問題が起こるだろうと思っている人が多いことを裏付けた。

出典:パイプドビッツ