20代以下の化粧はマスカラとアイブロウ。口紅は1割程度

くらしHOW(リビングくらしHOW研究所)は、2013年2月に、既婚女性488人を対象に、化粧品に関するアンケートを実施した。

以下は、必ず使っているメイクアイテムトップ10(複数回答)。

  1. 化粧下地 37.9%
  2. 口紅 33.2%
  3. アイブロウ 26.8%
  4. アイシャドウ 26.6%
  5. チーク 26.2%
  6. パウダーファンデーション 24.6%
  7. フェイスパウダー 21.7%
  8. リキッドファンデーション 18.6%
  9. マスカラ 18.6%
  10. リップグロス 17.0%

化粧下地は、すべての年代で1位か2位となり、年代に関係なく必須アイテムといえそうだ。しかし、マスカラやアイライナーといったアイメイクは、年代によって差が出ている。

たとえば、マスカラは20代以下では26.1%、30代では23.4%、40代は17.5%、50代は16.5%、60代以上は圏外となるなど、主に若い世代で使われている。同様に、口紅・リップグロスも年代差が出ている。20代以下は口紅が13.0%だが、30代は口紅が26.6%、リップグロスが17.5%、40代は口紅が32.2%、リップグロスが21.5%、50代は口紅が47.1%、60代以上は口紅が42.9%と、50~60代では過半数が何らかのリップアイテムをつけているが、20代以下は1割程度とかなり低くなった。

また、面白いことにスキンケアもメイクも、購入する場所は1位がドラッグストアの店頭、2位が通販化粧品メーカーのインターネットサイト、3位がデパートの化粧品ブランドカウンターとなった。

ドラッグストア店舗が多くなり、ネットショッピングはごく当たり前になった今では、デパートの化粧品売り場よりもこれらのほうが飼いやすいのかもしれない。

出典:くらしHOW研究所

ブランド価値ランキング100、昨年から最も価値が上がったのはZara

世界最大手の広告会社WPPグループは、ブランド価値ランキングを発表した。

  1. Apple
  2. Google
  3. IBM
  4. McDonald’s
  5. Coca-Cola
  6. AT&T
  7. Microsoft
  8. Marlboro
  9. Visa
  10. China Mobile
  11. GE
  12. Verizon
  13. Wells Fargo
  14. Amazon
  15. UPS
  16. ICBC
  17. Vodafone
  18. Walmart
  19. SAP
  20. Mastercard
  21. Tencent
  22. China Construction Bank
  23. Toyota
  24. BMW
  25. HSBC
  26. Disney
  27. Deutsche Telekom
  28. American Express
  29. Louis Vuitton
  30. Samsung
  31. Facebook
  32. Pampers
  33. Baidu
  34. Budweiser
  35. Zara
  36. Oracle
  37. Agriculture Bank of China
  38. RBC
  39. ExxonMobil
  40. Hermes
  41. The Home Depot
  42. L’Oreal
  43. Mercedes-Benz
  44. Starbucks
  45. Gillette
  46. TD
  47. Ebay
  48. Commonwealth Bank of Australia
  49. Shell
  50. Colgate
  51. Subway
  52. ANZ
  53. Accenture
  54. HP
  55. Tesco
  56. Nike
  57. China Life
  58. Bank of China
  59. ICICI Bank
  60. Orange
  61. Intel
  62. FedEx
  63. US Bank
  64. Citi
  65. Petrochina
  66. Movistar
  67. Sinopec
  68. Gucci
  69. H&M
  70. Sberbank
  71. Honda
  72. Siemens
  73. Moutai
  74. IKEA
  75. Pepsi
  76. Target
  77. Cisco
  78. BP
  79. MTN
  80. Woolworths
  81. Chase
  82. MTS
  83. Red Bull
  84. Ping An
  85. Scotiabank
  86. Nissan
  87. Standard Chartered
  88. Westpac
  89. Airtel
  90. NTT Docomo
  91. KFC
  92. Yahoo!
  93. J.P. Morgan
  94. BT
  95. Prada
  96. Santander
  97. Chevron
  98. DHL
  99. ALDI
  100. Volkswagen

日本のブランドでは、前年よりもトヨタが価値を高めたが、NTTドコモとソニーは下げてている。

前年比で大きく価値を上げたのは、Visa(+46%)、Tencent(+52%)、Disney(+40%)、Sumsung(+51%)、Zara(+60%)、The Home Depot(+43%)、Ebay(+40%)、Gucci(+48%)など。

逆の大きく価値を既存したのは、NTTドコモ(-37%)、Facebook(-36%)などIT関連が目立つ。ただし、Louis Vuitton(-12%)やH&M(-6%)といった固定化していたと思われていたファッションブランドも下がっている。

出典:KANTAR JAPAN

2012年度の休廃業、建設が3割を占める

帝国データバンクは、企業概要データベースから削除されたデータをもとに、2006~2012年度の間に休業、廃業、解散となった事業者を調査した。

以下は、業種細分類別休廃業・解散率上位20社。

  1. 写真機・写真材料小売業(カメラ・カメラ部品・写真フィルム小売) 5.802%
  2. 2真現像・焼付業(フィルム現像、DPE取次) 4.433%
  3. 技術提供業(特許権保有賃貸、工業所有権売買) 4.150%
  4. 陶磁器・ガラス器小売業(陶磁器・ガラス器・食器小売) 3.852%
  5. 米穀類小売業(米・雑穀・豆類小売) 3.358%
  6. 大工工事業(造作大工、木造りゅう骨工事請負) 3.341%
  7. 他に分類されない飲食料品小売業(清涼飲料・調味料・乳製品・健康食品小売) 3.304%
  8. プラスチック成形材料卸売業(合成樹脂・ポリエステル卸) 3.276%
  9. バー,キャバレー,ナイトクラブ(バー・スナック経営) 3.276%
  10. 料亭(料亭・割烹料理店経営) 3.190%
  11. がん具・娯楽用品小売業(おもちゃ・模型・ゲームソフト小売) 3.087%
  12. 成人女子・少女服製造業(女性および少女向けのドレス・コート製造) 3.083%
  13. 野菜小売業(八百屋) 3.034%
  14. 化粧品小売業(化粧品・石けん・歯磨き小) 3.026%
  15. 他に分類されない非営利的団体(市民運動団体、育英会、スポーツ振興) 3.020%
  16. 呉服・服地小売業(和服・反物・服地・らしゃ・和装用品小売) 2.989%
  17. 下着類卸売業(パンツ・シャツ・セーター卸) 2.881%
  18. 各種食料品小売業(スーパーマーケット・売店経営) 2.843%
  19. 寝具類卸売業(ふとん・毛布・パジャマ・まくら卸) 2.824%
  20. 民営職業紹介業(労働者募集・紹介) 2.821%

2012年度の休廃業・解散件数は26,050件。倒産件数は4年連続で減少しているが、2012年に休廃業・解散が増加となったことで、実際には休廃業・解散という形で市場から撤退しているのかもしれない。

業種別では建設業が32.7%となりトップとなったが、前年比ではサービス業が8.1%増、小売り業が6.5%増となり、これらの業種が厳しい環境に置かれていることが推察できる。

出典:帝国データバンク[TDB]

香港・台北で日本のメイク・ファッションの影響力が増大

Global HABIT(博報堂)は、2012年5月下旬から8月上旬にかけて、香港、台北、シンガポール、クアラルンプール、バンコク、メトロ・マニア、ジャカルタ、ホーチミン・シティ、ムンバイ、上海に住む15~54歳の男女7,707人を対象に、生活者調査を実施した。

以下は、2010年に比べ日本のメイク・ファッションの影響力が伸びた国のランキング。

  1. 香港 15.6%
  2. 台北 11.9%
  3. メトロマニラ 11.2%
  4. ホーチミンシティ 3.2%
  5. ジャカルタ 2.0%
  6. クアラルンプール 1.8%
  7. シンガポール 0.6%
  8. 上海 0.5%
  9. ムンバイ 0.4%
  10. バンコク -2.8%

日本のメイク・ファッションの影響力が2桁上昇した香港、台北では、自国のメイク・ファッションも40ポイント以上伸びており、その影響力は今や日本とほぼ同等となった。一方、唯一マイナスとなったバンコクは、日本だけでなく韓国や欧米、自国の影響力も下がっていた。なおバンコクは、メイク・ファッションだけでなく、マンガ・アニメ、音楽でも自国のコンテンツ力が下がっている。

日本のマンガ・アニメは海外でも強いと言われている。
実際、香港76.3%、台北65.4%、メトロマニラ52.1%と過半数以上である。一方、0.9%のムンバイのようにかなりほとんど普及していない国もある。この傾向は、ドラマ、映画、音楽、メイク・ファッションでも同じで、香港、台北では高いが、ムンバイは一様に低い。

日本のコンテンツ輸出においては、そのまま持っていくのではなく、その国の文化・風土に合わせるなど、何らかの施策が必要なのではないだろうか。

Global HABITは、博報堂が世界の主要34都市で2000年から毎年実施ているオリジナルの生活者調査。今回は第8回目となる。

出典:博報堂 HAKUHODO Inc.